顧客情報を活用したWeb広告手法「アドレサブル広告」とは？～サードパーティCookie廃止後の施策についても解説～
シナジーマーケティング 金融ビジネス推進グループの前岡です。
2021年3月上旬に、Googleが「2022年末までに実現予定であるサードパーティCookie廃止後は個人追跡を排除する」という方針を発表しました。
（この記事は2021年3月31日時点の情報を基に執筆しております）
これにより、Webにおけるユーザーの行動を追跡するような仕組みや、他のWebサイトでのアクセス履歴を利用した関連広告の配信が制限される可能性が高くなりました。
ただ実際、大多数の広告主ではリターゲティング広告などでWeb行動履歴を活用しており、本発表はWeb広告の運用や広告経由のコンバージョンに大きな影響を与えるものと推測されます。
そのような状況を見越し、Web広告に力を入れられている金融機関様向けに「アドレサブル広告」について本記事でご紹介いたします。
Web広告の成果に悩まれている方や、新しい広告手法を探されている方、メールやSNSなどと絡めたクロスチャネル施策に課題をお持ちの方に是非ご覧いただきたい内容です。
<目次>
アドレサブル広告とは？
アドレサブル広告は個を特定できる広告のことを意味します。
※address（個を特定）＋ able（できる）でアドレサブルです。（手前味噌ですがアドレサブル広告と命名し啓蒙してきたのは実は当社でございます）
この意味から始まり、今日では企業が持つ顧客データ（CRMデータ）を元に、よりユーザーを特定して広告を配信する手法を指します。
下記の図のようなイメージを持っていただければわかりやすいですね！
アドレサブル広告の強み
アドレサブル広告の最大の強みは、自社データを基盤とした集客が可能になるということです。
地銀・信金様で言いますと「口座を開設している顧客の情報」や「ローン承認者の情報」などの優良顧客情報を活用できます。
優良顧客の行動特性を抽出し、同じ傾向にあるユーザー層に対して広告を配信することでローンの申込数を高めたり、休眠状態にある顧客に対してキャンペーンの広告を配信してアクションを促すなど、「いつ」のタイミングで「誰」に対して「何」を「どうやって」届けるのか、過去の傾向や類似の顧客データから導き出すことができます。
リターゲティング広告との違い
アドレサブル広告の話が出た時に担当者様からよく質問を受けるのが「リターゲティング広告と何が違うのか？」という点です。
リターゲティング広告（通称：リタゲ）は「どのページを見ているか？」「いつサイトに訪問したか？」など、サイト来訪時のデータ（Cookie情報）を元にセグメントを設定する広告です。
Web広告を運用されている方にとっては「ローンページにアクセスしたけど離脱した人にリタゲを打つ」という施策は外せない施策のハズです。
上記にもあるようにリタゲ広告はサイト来訪時のアクセス情報（＝Cookie情報）をもとに広告を配信します。
そのためクロスデバイスや有効期限などCookieの保持に関する影響を受けるというデメリットがあります。
本記事の冒頭にもある「サードパーティCookie廃止」に関してもリターゲティング広告は影響を受けます。
対してアドレサブル広告は顧客情報（＝メールアドレスや携帯電話番号）をもとに広告を配信します。
そのためCookieの影響を受けることなくセグメントを作成し広告配信することが可能です。
また顧客情報を拡張する、例えば「口座開設の有無」「ローン承認／否決」「過去CPの応募有無」なども顧客情報に含めることでより精緻なセグメントを作成し広告配信することが可能です。
但しデメリットとして、アプローチできる数が顧客データ数に依存するため、広告のリーチ数がリタゲ広告と比較して少なくなるという部分を考慮する必要があります。
リターゲティング広告とアドレサブル広告の双方のメリットを理解した上で併用運用ができるのが一番の理想です。
アドレサブル広告の事例
ここからはアドレサブル広告の活用事例についてご紹介します。
他業界の事例がメインですが、地銀・信金に置き換えた場合についても解説しますので是非ご覧ください。
化粧品会社での事例（優良顧客拡張／サンプルハンター除外）
化粧品業界などでは「サンプルハンター」と呼ばれる顧客が一定数いらっしゃいます。（サンプル購入止まりで本購入に至らなかった方たちです。）
大きな予算をかけて広告を配信してもサンプルのみ購入されると最終成果（売上）に大きなインパクトは与えられません。
そのような課題に対して、アドレサブル広告を活用することで「本購入に至りそうな人のみに広告配信をする」ということを実施しました。
これにより本購入の引き上げ率が倍増しCPO（新規顧客の獲得単価）が半分になりました！
この事例を金融機関に置き換えると「優良顧客＝ローン承認者」「サンプルハンター＝ローン否決者」と考えることができます。
これらの情報を活用すると、より効果の高い広告施策が可能になるのではないでしょうか？
但しアドレサブル広告のデメリットでもご説明したように、顧客データ数によってはリーチ数が足りなくなり成果につながらないということもありますのでご注意ください。
※まずはローン承認者情報のみを拡張する。といったところから始められるのが良いのではないでしょうか？
通信大学での事例（資料請求者への出願訴求広告×メールマーケティング）
こちらは弊社でご支援させていただきました京都芸術大学様の事例です。
事例ページはこちら（見たことある顔がいるぞ・・・？）
京都芸術大学では出願数向上のために「資料請求／説明会参加」を訴求した広告に力を入れられていました。
ただそれだけでは出願者数の伸びに限界がある、と感じられていました。
そのような状況で筆者前岡から
- 「資料請求者の情報を活用したアドレサブル広告を実施しましょう」
- 「アドレサブル広告だけでなく、メールとWeb広告を組み合わせてクロスチャネルでのアプローチを行いましょう」
というご提案をさせていただきました。
（提案までの前岡の紆余曲折はぜひ、直接お問い合わせください）
その結果、施策実施初年度の出願者数が「昨対比140.8％増」という大幅向上に繋がりました。
アドレサブル広告は顧客データ（＝メールアドレスや携帯電話番号）を活用するため、メールマーケティングやSMSと組み合わせると大きな効果を発揮します。
これは業界業種問わず共通して実施いただける施策ですので、地銀・信金でも成果の向上につながるのではないでしょうか？
Synergy!広告連携機能のご紹介
ここまで読んでいただいたみなさま、アドレサブル広告に大きな可能性を感じていただけたのではないでしょうか？
そのようなみなさまは今「アドレサブル広告を実施するにはどうすれば良いのか？」とお考えかもしれません。
実は金融マーケナビで何度もご紹介しておりますSynergy!には「広告連携機能」が備わっております。
※Synergy!については下記記事もご覧ください。
「Synergy!広告連携機能」はアドレサブル広告を実施いただくための連携機能となります。
連携先は「Facebook／Instagram広告、Twitter広告、Yahoo！DMP、Google広告、Criteo」と様々な媒体と連携しております。
また京都芸術大学様の事例でもお話したように、Synergy!のメール配信機能を組み合わせることで「メール×Web広告」といったクロスチャネル施策の展開も可能です。
施策については各金融機関様のご状況に応じて最適な内容をご提案させていただきます。
またアドレサブル広告については広告を担当されている代理店さんへの説明も地銀、信金様からのお問い合わせであれば承っております。
ご興味をお持ちいただいたみなさま、ぜひ情報収集の一環としてお問い合わせいただけますと幸いです。
※記載されている内容は掲載当時のものであり、一部現状とは内容が異なる場合があります。ご了承ください。関連記事
